2014年10月

              
        

子宮頸がんワクチンを考える

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2014/ 10/ 05
                 
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10月3日
子宮頸がんワクチンの副作用で苦しんでいる当事者と家族の方々により
千葉県でも被害者会が立ち上げられた。

当事者の家族の方の体験を聞くと同時に、
江戸川大学教授の隈本邦彦さんの講演を聞いた。

隈本さんは、元NHK報道局で厚労省を担当し、長く薬害問題に取り組んできた方である。
現在も厚労省の脳死臓器移植検証会議委員など様々な社会的活動をされているが、
この日は薬害オンブズパースン会議メンバーの立場としての話しだった。

これまでも子宮頸がんワクチンの副反応問題については色々調べてきたし議会で質問もしてきた。
しかし!!
こんなに大事なことが抜け落ちていたとは、と驚く事実があった。


そもそも、子宮頸がんワクチンの性質が、これまで私たちが知っている予防接種とは全く違うものだった。
ウィルスで起きる病気のワクチンの多くは
※弱毒性ワクチン=病気を起さないウィルス
(はしかワクチン、風疹ワクチン、おたふくかぜワクチン、ポリオ生ワクチン)
または
※不活化ワクチン=死んだウィルス(の一部)
(ポリオ不活化ワクチン、インフルエンザワクチン)

これまでのワクチンは
インフルエンザワクチンのように、局所感染はするが、
病気が重症化したり死亡したりするのを防ぐようにハードルは比較的低いもの

又は、
麻疹ワクチン等のように、局所感染はするが、
その病気が発症するのを防ぐなどハードルはけっこう高いものなどがあるが、

このHPVワクチンのハードルはめちゃくちゃ高く、
ウィルス感染そのものを一生防ぎ続けることを目的としていて

ワクチンを接種したのち、
血管から染み出した抗体がじわじわじわじわ影響を与えて
一生涯、感染を防ぐことを目的としていると言うのです。 

めちゃくちゃ高いハードルを越えさせるために
VLP(ウィルス・ライク・パーティクル)=ウィルスに似た粒子の中に
免疫反応を起こすための強力なアジュバントを入れて
自然免疫システムをわざと乱すという仕組みのワクチン。

DNAゲノムを含まない非感染性の粒子。
この殻だけの偽HPVを人工的に遺伝子組み換え技術によって合成したのがHPVワクチンだとのこと。


ブログに書いている私も仕組みはちんぷんかんぷん。
けれど
これまでのワクチンが自然の仕組みのレールの延長線上にあったのに比べ
子宮頸がんワクチンは、現代の科学技術が自然界に対し、挑戦状を叩きつけたような気がします。
なんか嫌~な感じ。

ワクチン接種された方は、接種前にお医者さんに
「これまでとは全く違うワクチンですよ」
「遺伝子組み換え技術を使っています」
とか聞かされたでしょうか?

メーカーのHPにもある
「予防効果は確認されていませんよ」
「予防効果の持続期間も確立していませんよ」
と聞かされたでしょうか?

3回接種で原価36000円のワクチンですから
行政がお医者さんに支払う料金が、仮に52000円だったとすると
その差額はお医者さんのインフォームドコンセントの代金なわけですが・・・

予防接種って・・・誰がどこまで知っているのでしょう???

若い女の子の親に「自己責任で判断しろ」と言うのがどだい無理なワクチンなわけです。

じわじわ染み出して効果が持続すると聞けば、

徐々に副作用が酷くなったり

変化したりすることにも納得できますね。


被害者の会のお母さん達は
自分の娘がどんなふうに変化して行ったのかを報告。

「まだ他人事だった症状が加わって娘が壊れて行くのに耐えられない。」
「なんの病気かわからないと心の病と言われ、詐病扱いされるのが辛かった」
「いつどこで倒れるかわからないので1人で行動できない」
「県立高校に通っていたが車で1時間半かけて特別支援学校へ通いベッドで横になったまま授業を受けている」
「副作用は知っていたが、親としてこれがワクチンの副作用だと思いたくなかったので気づくのが遅れた」との言葉は非常に重かった。
いずれの場合も「心の病気ではないか」と言われ傷ついたと言う二次的被害があった。

なるべく冷静に報告しようとされるがどうしても涙になってしまう。

全国被害者の会では24時間電話相談を行っているが
保護者からの電話で
「娘がひどい不随意運動でアゴがはずれ、よだれを流しながら壁に頭を打ち付けている、もう限界だ」と泣きながらの電話を受けたりするそうだ。
生き地獄とはこのようなことを言うのではないか。

講演会の全参加者60名ほどのうち、子どもを持つ母親と思える人の多くが同じように涙を流していた。

国会議員をはじめ、県会議員、市議会議員が党派を越えてこの事実を学び、被害者の声を聞くために参加した。
接種者に対する健康調査は基礎自治体の責任で行わなければならないだろうと思った。